どうもKAKA’（@teamkaka10）です。
「すべての長期投資家にとって目的はただ１つ 税引後の実質トータルリターンを最大にすることだ」
これはジョン・テンプルトンの言葉です。
せっかく配当や値上がり益がでても、税金で引かれると資産が減ってしまいます。
今日は、株式と債券の利回りに与える税金の影響について学びました。
下に続きます。
税引き後のパフォーマンス
下の図は米国の実質トータルリターンに対する課税の影響を示したものです。
（出典：ジェレミー・シーゲル著 株式投資第４版）
- 株式の利回りを示す上方の先は税引前の実質利回りを表しています。これは非課税の所得に当てはまります。
- 株式の下方の線はキャピタルゲインに掛かる税金を繰り延べず、配当やキャピタルゲインに最高税率が掛けられた場合の利回りを示します。
税引前と税引き後で利回りの差が大きい事がわかり、米国株に投資している方にとって理解しておく必要があります。
税引き後の実質利回りを確認する
下の表は、無税・実質所得が５万ドルの層・１５万ドルの層・最高税率の層の４つの税率区分ごとの税引き後の実質利回りを表しています。
（出典：ジェレミー・シーゲル著 株式投資第４版）
１９１３年以降に連邦所得税が導入されて以来、非課税者で６.３％、最高税率の区分でキャピタルゲイン税を繰り延べない投資家は２.８％と差があります。
株式の累積利回りも課税によって低下しますが、課税による影響が最も大きいのは債券などの確定利付き商品になります。
キャピタルゲインで繰り延べ効果を得る
キャピタルゲイン税は資産を売却した時にだけ支払われるため、キャピタルゲイン税の実効税率は配当税よりも低くなります。
課税が繰り延べられるという事は、キャピタルゲインが税引き後の利回りではなく、より高い税引前の利回りで蓄積される事を意味します。
こうしたキャピタルゲインの配当に対する優位性をシーゲル教授は『繰り延べ効果』と呼んでいます。
長期投資家にとって、この繰り延べ効果による恩恵は大きいです。
【条件】
- １つは配当によって１０％の利回りが得られる投資
- もう１つはキャピタルゲインによって１０％の利回りが得られる投資
- 所得税率が３０％でキャピタルゲインと配当に対する税率がともに１５％
【結果】
- 非課税であれば、どちらの投資も丸々１０％の利益が得られます。
- 配当には毎年１５％の税金が課される為、税引き後の利回りは８.５％／年
- キャピタルゲインは仮に３０年後に売却してキャピタルゲインを実現した場合の税引後の利回りは９.４１％になります。
こうした税金の観点から見れば、投資家が配当よりもキャピタルゲインを好むようになると思います。
但し、企業によっては無駄な設備投資をしてしまったり、事業の選定を誤ったりし、利益を減らしてしまう企業もあるため、個別株では注意が必要である事がわかりました。
まとめ
データは米国が主になっている為、米国株を日本で買う場合の税率とは異なりますが、金融資産の利回りを高める上で税金対策が重要である事がわかりました。
長期投資家にとってiDeCoやNISA（つみたてNISA含む）を利用する事で節税対策をおこなう事の重要性が理解できました。
米国の税引き後株式利回りは、過去５０年間の平均よりも約２％上昇しています。長期投資では株式が債券に勝っているように、税金面でも株式は債券より有利である事がわかりました。
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